「子どもの教育費っていくらかかるの？」——子どもが生まれた瞬間から、多くのパパ・ママが気になる問いだ。
僕は3児のパパで、現在3人の子どもの教育費を新NISAで積み立てている。投資銀行での仕事柄、お金の計算は得意なほうだ。実際に計算してみると「教育費は準備しないと本当にやばい」と実感した。だからこそ子どもが生まれたその日から積み立てを開始した。
この記事では、教育費の実態数字から新NISAを使った積み立て戦略まで、具体的に解説する。
教育費の実態：幼稚園〜大学まで総額シミュレーション
| 教育段階 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年間） | 約47万円 | 約93万円 |
| 小学校（6年間） | 約211万円 | 約1,000万円 |
| 中学校（3年間） | 約162万円 | 約430万円 |
| 高校（3年間） | 約137万円 | 約290万円 |
| 大学（4年間・自宅通学） | 約243万円（国公立） | 約400〜500万円 |
| 合計（すべて公立） | 約800万円 | |
| 合計（小学校〜大学私立） | 約2,300万円以上 | |
「すべて公立でも800万円」——これが教育費の現実だ。さらに習い事・塾・受験費用などを加えると、実際はもっと多くなる。子ども1人あたり1,000〜2,000万円を18年間で用意する必要がある、と考えておくべきだ。
学資保険 vs 新NISA：どちらで積み立てるべきか
教育費の積み立て方法として「学資保険」と「新NISA」の2択を考える人が多い。結論から言うと、新NISAの方が圧倒的に効率的だ。
| 比較項目 | 学資保険 | 新NISA |
|---|---|---|
| 想定利回り | 0.1〜1%程度 | 年利3〜7%（長期平均） |
| 元本保証 | あり | なし（元本割れリスクあり） |
| 途中解約 | 元本割れの可能性 | いつでも売却可能 |
| 税制優遇 | なし（受取額は一時所得） | 利益が非課税 |
| インフレ対応 | 弱い | 強い |
例えば月3万円を18年間積み立てた場合、学資保険（利回り0.5%想定）なら元本648万円→受取約654万円。新NISA（年利5%想定）なら元本648万円→約1,080万円。その差は約426万円だ。この差は子どもの習い事代・塾代・大学院の費用をまかなえる金額になる。
毎月の積立額の決め方：子どもの人数別シミュレーション
「毎月いくら積み立てれば足りるか」は、子どもが何歳のときに積み立てを始めるかによって大きく変わる。
| 開始年齢 | 積立期間 | 月1万円の18歳時点残高（年利5%） | 目標1,000万円に必要な月額 |
|---|---|---|---|
| 0歳 | 18年 | 約360万円 | 約2.8万円/月 |
| 3歳 | 15年 | 約276万円 | 約3.6万円/月 |
| 6歳 | 12年 | 約204万円 | 約4.9万円/月 |
| 10歳 | 8年 | 約118万円 | 約8.5万円/月 |
0歳から始めると月2.8万円で1,000万円に届くが、10歳から始めると月8.5万円必要になる。「時間」が最大の資産であることがわかる。子どもが生まれたその月から積み立てを始めることが最善策だ。
3人分の教育費をどう積み立てているか
僕は3人の子どもそれぞれの新NISA積立を設定している。第1子は0歳から月3万円、第2子は0歳から月2.5万円、第3子は0歳から月2万円でスタートした。子どもの年齢に合わせて積立額を調整しながら、合計7.5万円/月を子どもの教育費として積み立てている。
投資先はすべて「eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）」の一択。コストが最安水準で世界分散ができるため、18年という長期積立には最も適している。新NISAの始め方の詳細はこちらの記事で解説している。
まとめ：教育費は「子どもが生まれた日」から積み立てる
- 公立でも1人800万円以上、私立なら2,000万円超が教育費の現実
- 学資保険より新NISAの方が利回りで圧倒的に有利
- 0歳から月3万円の積立で、18年後に約1,080万円が目安
教育費の問題を先送りにするほど、毎月の積立額は増える。「まず口座を作って1万円から始める」——これが最善の第一歩だ。FIREと教育費の両立シミュレーションはこちらの記事も参考にしてほしい。
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